高収入の職業の種類 高収入の職業 別の年収 ランキング

アナウンサーについて

平成18年のアナウンサーの推定平均年収は1,200万円だそうです。

アナウンサーには特別に「アナウンサー手当」と残業代が加わります。従ってその分、同期よりも手取りは良くなります。

しかし、アナウンサーは会社員。従って、給料も固定給。
華やかで人気の職業アナウンサー。近年では、女子アナ人気も後押し、ニュースのみならず、バラエティなどでも活躍するアナウンサーは数多くいますが、アナウンサーは基本的に会社員となります。
従って、固定給となりその基本給は会社の同期と変わりありません。


例えば、フジテレビ、TBS、日本テレビなどのキー局のアナウンサーであれば1,200〜1,600万円くらい。収入に差があるのは、経験や人気により給与が異なるためです。
局によってアナウンサーの収入も異なります。
準キー局では1,000〜1,500万円。地方局では500〜1,000万円と、キー局と開きがあります。

さらにキャリアが長く、メイン番組のキャスターともなれば2,000万円以上は稼げます。

パイロットについて

憧れの職業パイロットですが、副操縦士:平均1,500万円、機長:平均2,300万円です。

パイロットの給与体系は経験に比例します。まず、初任給は平均で19万円ほど。初任給は一般の職業と変わりありません。その後、副操縦士になるまでの間は年数ごとに定期昇給します。

晴れて副操縦士になった場合の平均収入はANAで1,500万円、JALで平均1,200万円ほどと言われています。

さらに機長となった場合の平均収入はANAで2,300万円、JALでは2,200万円ほどです。

日本の主な航空会社のパイロット年収は、大手のANA、JALはともに2,000万円前後なのに対し、スカイマークは675万円とANA、JALの1/3程度となっているそうです。

パイロットの平均年収は1,295万円となっていますが、ボリュームゾーンとしてはANA、JALの2,000万円のゾーン、スカイマークなどの1,000万円以下のゾーンと完全に2極化しています。

国内のパイロットとして高収入を期待するのであれば、ANAJALへの就職がカギになりそうです。

憧れのパイロットになるまでは最低5年はかかります。副操縦士で平均5年、機長には平均15年!さらに6次の試験にパスしなければならない。
最低5年というのは副操縦士になるまでの平均年数で、実際に機長となるには平均15年かかると言われています。

さらに、副操縦士までの5年も決して平坦な道のりではなく、筆記、面接、心理適性検査、管理職面接、飛行適性検査、英会話、集団討論、身体検査など試験項目は多彩で、6次試験全てにパスしなければなりません。

さらに、その間に国家資格である事業用操縦士などの免許、米国で単発エンジンや双発エンジンの操縦を身につけ、大型機のライセンスを取得しなければなりません。

こうして全ての項目にパスした人間のみ副操縦士として実際に乗務することができます。

ファンドマネージャーについて

ファンドマネージャーとは?
投資信託など、不特定多数の人や企業から多くの資産を預かって、それを運用して増やしていく仕事のことです。

ファンドマネージャーになるには?
一般的に、経済学を学んだあと、投資信託会社に入社し、証券アナリストとして経験を積み、運用部門でファンドマネージャー・アシスタントとして先輩に就きます。
そして実際にファンド運用を経験して実績を上げたのち、金融庁にファンドマネージャーとして登録します。

業界では「5年で一人前」と言われ、本領を発揮するのは早くて30代前と言われています。

外資系では平均2,000万円で1億以上もごろごろいるほど、ファンドマネージャーの仕事は、非常に高収入と言えます。

外資系運用会社なら、30代前半で年収1,000万円以上はほとんどで、2,000万円以上を稼ぐ者も少なくありませんが、日本の生命保険会社、銀行系列勤務ですと成果報酬率が低く、1,000万円程度と言われています。

外資系運用会社のファンドマネージャーの給与体系は基本給プラス成果報酬となります。一般的に成果報酬は、ボーナスに反映されます。

例えば、外資系ファンド「ゴールドマンサックス」で見てみると、社員の年間平均給料が5,000万円と驚くべき数字です。給与体系は個人のトータルコンペンセーションが決定され、基本給を差し引いた金額がボーナスとなります。

こうして出たボーナスは理論上、青天井となるため、一般企業では考えられない高収入となります。

良いことずくめのファンドマネージャーですが、実態は厳しい世界です。結果がすべての勝負の世界ですので、その世界で生き残るには体力、精神面でかなりのハードさを要します。

疲労、精神的苦痛から体調を崩す者は続出し、入院する社員もごろごろいます。また、業績の悪い社員には退職金を上乗せするなど好条件を提示され、退職を奨励されます。

近年、何かと話題のファンドマネージャー。最近では、米国発の金融危機で職を失ったファンドマネージャーがたくさん出てきたようです。

弁護士の仕事

高収入な渉外弁護士ですが、大手なら1年目から1,500万円、パートナーになれば1億超にもなります。
渉外弁護士とは、法務業務(大企業相手、外資系企業相手に企業内で起きた様々な問題を解決する業務)を主に扱う弁護士で俗に「法廷に立たない弁護士」と言われています。
今、若い人を中心に人気の弁護士がこの渉外弁護士です。
というのも収入が最も高いとされているからです。

大手渉外弁護士事務所に就職できれば、年収1,500万円越えが1年目から可能になるそうです。中小の渉外弁護士事務所にしか入れなかったとしても、5年も働けば大手渉外事務所の初任給と同程度の額になるそうです。

さらにパートナー(共同経営者弁護士)に出世できたなら、渉外弁護士として年収1億円も夢でもないそうです。

ちなみに日本弁護士連合会が2004年に実施した「弁護士実勢調査」では、回答者のうち4.8%が「申告した収入額」を1億円以上とし、そのほとんどが渉外弁護士でした。
町弁は、渉外の年収の7〜8割。ただし、プラスアルファがあります。

一般的な民事が中心の町弁勤務だと・・・渉外事務所の収入の平均2〜3割引が相場とされています。ただし、こうした事務所は個人的にとってきた仕事の報酬は自分のものになるため、その分の収入が加算されます。

平均200〜300万円のプラスは当たり前で、プラス数千万円という例もあるようなので、場合によっては渉外弁護士よりも稼げるかもしれません。



地方での独立開業も狙い目です。日本のほとんどの地方部は弁護士過疎地帯と言われ、大都市圏での開業はそれなりの営業努力が必要でも、田舎に行けば仕事は山ほど転がっています。

独立して高収入、ボス弁になれば1億超えも。
地方で一国一城のボス弁になれば年間1億円以上の稼ぎも珍しくありません。
×

この広告は1年以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。